給料が高い仕事に就きたいというのは、誰しもが一度は思うことでしょう。それも、好きなことやりたことであれば尚更です。
しかし、そういった職業には学歴が必要であったり、きつい仕事内容であったりするものです。
そこで、この記事では給料が高い仕事について紹介し、その仕事につくためにはどんな大学に入るべきかを解説していきます。
公務員で年収1000万円を超えられる？
公務員というと、安定男子などと呼ばれて婚活市場でも人気を集める職業ですが、公務員で年収1000万円を稼ぐとなると、かなり難しいです。
年収1000万円プレーヤーに、20代や30代でなるのはまず不可能だといって良いです。
40代でも至難の業といえます。50代でやっと、限られた一部の人だけが年収1000万円に辿り着けます。
8割程度は、課長まで昇任できることなく60歳を迎えます。さらに限定的な人だけが、部長になれます。
部長職は、100人同僚がいたら、そのうちのほんの数人がなれる地位です。しかもなれたとしても、上記のように定年間近ですから、夢の1000万円プレーヤーも、夢うつつに終わってしまいます。
ちなみに地方公務員の場合、大卒であれば特にどこの大学だから出世に有利ということはありません。
東大だから必ず出世できるわけでも、日大だから出世できないわけでもありません。
国家公務員
次に国家公務員をみてみます。平成29年度のモデル給与例では、50歳の課長で初めて年収1000万円を超えます。
気をつけたいのは、上記のように50歳で課長になれるのはキャリア組です。ノンキャリアはそのほとんどが課長まで到達できず、なれるほんの一部の人も先の群馬県職員のように50歳後半となります。
成功ルートつまり、国家総合職（旧国家一種）の合格者がキャリア組、国家一般職（旧国家二種）がノンキャリアと呼ばれます。
キャリア組であれば、課長までは誰でも年齢とともに昇進していきます。その先は厳しい出世争いがありますが、課長までは誰でも到達できます。
そのため、国家総合職に受かれば、50歳頃までにはほぼ確実に年収1000万円プレーヤーになれます。
このように、国家公務員になって年収1000万円以上稼ぐためには、とにかく国家総合職試験にパスすることが重要です。
たとえば、東大出身で国家一般職で入った人よりも、日大出身で国家総合職に受かった人のほうが絶対的に格上で、出世の速度が段違いです。
前者は年収1000万円に到達しない可能性が高いですが、後者は確実に到達するとみて良いでしょう。
東大に入ったからといって安穏として過ごし、国家総合職に受からず一般職や、市役所の職員になるのでは、こと年収や社会的地位の観点からみれば意味がありません。
もちろん、現場で頑張りたかったり、地元に貢献したかったりといった思いがあるかもしれません。
ただ、それなら別に東大である必要はありません。
民間企業で年収1000万円を超える職業は？
企業のなかでは、えてして有名な一流企業として通用しているところが、年収1000万円を若くして超えられます。
もちろん民間は地方公務員と異なり実力主義の場面が多いです。同期で年収1000万円を超える人もいれば、そうでない人もいます。
しかし年収1000万円が現実的に考えられるかどうかは、やはり企業によるといって良いです。
三菱商事や三井物産、伊藤忠商事、TBS、朝日放送、テレビ東京、電通、スクウェアエニクス、ソニーなど有名どころは平均年収が1000万円を超えています。
こういった企業から内定を得るには、やはり上記のような有名大学を出て、さらに工学部や法学部を出ていると可能性が高くなります。
それでは、企業に絞らず職業で見ていきましょう。
医者
医師医者になりたいなら、もちろん医学部を出る必要があります。医学部はどこの大学でも偏差値が高く、学費が高いことで知られています。
そのため、国立の医学部に進学したほうが、学費を大きく抑えることができます。
国立の医学部は、なんと他の学部と学費が変わりません。
私立大学だけが、他と大きく異なる高額の学費を設定しているわけです。
たとえば、東大の医学部は、年間535,800円で、他の学部と同じです（※1）。一方で、東海大学医学部医学科は、年間2,148,000円となっています（※2）。およそ4倍です。
ちなみに、東海大学の工学部は年間855,000円です。
国立の医学部に入ると、私立の普通の学部よりも学費が安いのでかなりお得感があります。
弁護士
弁護士になるには、現在では予備試験に受かるか、学部卒業後、法科大学院に進学する必要があります。
そのうえで、司法試験にパスしなければなりません。司法試験の合格率は、予備試験合格者が最も高いです。
ただし予備試験の合格率は約3％と狭き門なので、本当に弁護士になりたいのであれば法科大学院進学を考えつつ予備試験を受けていくことになります。
法科大学院によって、司法試験の合格率も違います。
さらに法科大学院は、同大学の学部を出ていると入りやすくなったり、学費免除などを受けやすくなったりする実態があります。
パイロット
パイロットは、航空大学校を出るか、パイロット養成コース（各大学により名称は異なる）がある大学を選ぶか、ANAなど航空会社の自社養成パイロットとして採用されるか、になります。
航空大学校は、大学に2年以上在籍しないと、進学できません。パイロット養成コースがある大学は、法政大学、桜美林大学、東海大学が有名です。
法政は偏差値55程度、桜美林や東海大学は偏差値40代なので、比較的に簡単に入れます。
航空会社の自社養成での採用は、非常に狭き門です。高い給料をもらいながらパイロットを目指せる一方で、倍率は100倍を超えます。
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就職に有利な大学
就職に強い大学は、基本的には偏差値順だと考えて間違いありません。東大京大一橋はやはり有利ですし、私大なら早慶上智が強いです。
入試において特に将来やりたいことも、特別入りたい企業も決まっていない場合には、とりあえず偏差値の少しでも高い大学を選んでおいたほうが、いざやりたいことが決まったときに間口が広がるので良いです。
就職に有利な学部
学部としては、理系なら工学部が就職に強いです。
特に工学部の場合、大学院まで行って専門性を高めて、その後に製造系の企業へ就職するケースが多いです。
六法全書文系なら法学部が有利です。
法学部は、特に弁護士や司法書士、行政書士といった法律系国家資格を取得するのに良いだけではなくて、公務員を目指すうえでも科目が重複するので有利です。
さらに民間への就職も強いので、汎用性の高い学部です。
いわずもがな、大抵の大学では文系において、法学部が最も偏差値が高いです。
東大しかり、慶應しかり、中央しかりです。
偏差値が高いだけあってメリットが大きいのが特徴です。
入試の際にとりあえず慶應に入れればどこの学部でも、と妥協するのではなくて、特に将来に照らして決めていたり、したい勉強があったりするのでなければ、法学部を目指すべきです。
最後に
今回は、特に年収1000万円を超えるメリットや、実現できる職業、さらにそれに就くための有利な大学学部について解説してきました。
特に公務員だと、国家総合職に受からない限り、ある程度早い段階で1000万円プレーヤーになるのは難しいです。
民間なら一流企業でバリバリ働く必要があります。そのためには、やはり偏差値の高い有名大学が有利です。
医者・弁護士・パイロットは、それぞれに決まった進路を取る必要があります。なるべく早めに目標を定めて行動していかなければなりません。
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